すべては、開発力向上に貢献するために。
製造業DXの実現に向けた
基幹システムの構築。

事業拡大と業務内容の変化に伴い、30年近くかけて継ぎ足され複雑化してしまった基幹システムに、お客様は頭を悩ませていた。周辺システムの多くは、部門ごとに独立した形で構築されていたため、各データを連携させるためのインターフェースが存在しておらず、機能の改修も容易にできない状況だった。加えて、人手を介したアナログ業務が恒常化しており、基盤の老朽化に起因する問題にも直面していた。基幹システムの刷新を図るべく、コンサルティングファーム数社に相談し支援を受けるも、現状見えている業務課題の改善提案に留まるのみで、10年、20年先を見据えた抜本的なアプローチには繋がらなかった。

そんなもどかしい状況が5、6年ほど続いたのち、お客様は一つの大きな節目を迎えていた。事業の柱の一つである科学技術分野において、従来の事業構造を革新し、これまで以上にスピード感のある経営判断と業務推進を行うことが不可欠になったのである。新たな価値創造を目指すべく、ビジネスモデルの変革を進めていく上で、今こそ、基幹システムの刷新を図らなくてはならない。そう考えたお客様からSEたちのもとに連絡が入った。「プライムベンダーとして、次期システム構築の提案をお願いできないだろうか？」。この背景には、富士フイルムBIジャパンが製造メーカーとして手掛けてきた業務改革の案件実績への評価と共に、「今度依頼する時は、同じ製造業に携わるベンダーに託したい」という、重工業メーカーのお客様ならではの強い想いがあった。「取り扱う製品は違っても、自分たちと同様に、ものづくりを通じて世の中に唯一無二の価値を届けるベンターなら、事業内容についてはもちろんのこと、直面している課題や今後目指す方向性についてもより深く理解し、真の意味での解決策を導き出してくれるだろう」という大きな期待があった。お客様が利用中の図面や仕様書といったものづくりに必要な技術指示文書を管理するシステムを富士フイルムBIジャパンが構築していたことから、ここに至る信頼関係も相まって今回の案件につながった。

2019年初頭より、SEたちはお客様の要望を丁寧に汲み取りながら提案活動を行った。それを経て、同年5月に正式に受託することとなり、製造業DXの実現に向けた基幹システムの構築プロジェクトが本格的に始動した。本案件のプロジェクトリーダーを務めたSEは、過去10年に渡り、海外にも拠点を持つ企業の基幹システムの刷新に携わってきた実績経験を持つ。だが、今回ほど大規模な案件において、包括的にけん引する立場を担うのはこれが初めてのことだった。さらに、お客様は「全社を挙げて取り組み、3年以内に成し遂げること」を課せられており、この日程をずらすことは断じてできない。先行き不透明ではあったが、これまでに培ってきたスキルや経験を総動員し、チーム一丸となって全力で打ち込めば、お客様の最重要課題を解決する道が必ず拓けると考えた。「将来のビジネスモデルとしてあるべき姿を描く構想策定フェーズ（計画具体化フェーズ）からプロジェクトをスタートし、次期システムの方向性をお客様と一緒に練り上げていきました。お客様の開発力向上に貢献し、ひいては、日本の科学技術分野の発展に寄与するべく、システムを無事リリースするまでの3年間は、このプロジェクトに身を捧げることを自身に誓いました」。

プロジェクトは順調に進んだかのように見えるが、その裏には、SEたちの並々ならぬ努力があった。その一つに、業務理解のために行った業務ルールの習得が挙げられる。エンジニアがチームを組んでシステム開発に取り組む際、品質や保守性を確保するためにコーディング規約を作成し、共通のプログラミング言語を使って開発に取り組むのと同じように、お客様の企業では、重工業メーカーとして独自に定めた業務ルールや、極めて専門性の高い共通言語がある。それらを正確に理解することができなければ、お客様の意図や要望を汲み取ることは期し難い。このことにいち早く気づいたプロジェクトリーダーのSEは、構想策定フェーズを推進する合間を縫って、お客様の業務ルールを定めた数百ページにも及ぶ規定・規約を何十回と熟読した。最終的には、どの業務ルールがどの資料の何ページに記載されているかを空で言えるほどに理解を深め、お客様と同じ目線に立ち、意思疎通を図ることができるようになった。

プロジェクトリーダーのSEにとって最大のチャレンジは、総勢80名にも及ぶ多様なステークホルダーを取りまとめ、プロジェクト推進を主導する役割を担いながら、いかにして想定外の状況に対応するかということだった。3年以内という希望納期を遵守するために、２つのフェーズに分けて段階的リリースを行うことで合意してはいたものの、検討会を重ねるごとに、水面下に潜んでいた課題が次々と浮き彫りになり、基幹システムを刷新するために網羅すべき領域は、当初の2、3倍にまで膨れ上がっていた。どれか一つでも欠けてしまえば、一連の業務が成り立たなくなる。それがこのプロジェクトの特性であるがゆえ苦境に立たされたが、役割分担を適切に行えば、突破口を必ず開くことができると考えた。顕在化した課題の一つひとつに対し、然るべき対策を講じつつ、システム要件を固めることをSEの最優先タスクとし、協力パートナー3社との綿密な連携体制のもと、システム開発を進めていく方針を決めた。

各フェーズにおいて、どうすればシステムリリースを無事成し遂げることができるか。この最重要課題について、お客様や協力パートナーと力を合わせて知恵を出し合いながら、調整を図っていくことに最も苦心したという。「案件の規模が大きくなればなるほど、そこに携わる人々の考える正解はさまざまで、異なる意見や考えを集約するのは大変難しいものです。しかし見方を変えれば、今回のような大規模プロジェクトは、人と人との関係性の中で成り立つ生き物のようなものでもあります。ぶれない姿勢で真摯に向き合っていけば、相互理解を深めながら、信頼関係を育んでいけるということを、身を持って初めて知りました。歩み寄る姿勢が醸成されていくと、今日無理だと思っていたことも、明日可能になるということが起きてきます。一つずつ地道に取り組んでいくうちに、やがてお客様や協力パートナーという関係性の垣根を超えて、ステークホルダー全体で協力し合う体制が整い、一致団結してこの難題に挑むことができました」。

お客様との揺るぎない関係性を構築してきた中で、忘れられない思い出があるという。コロナ禍に突入する前年の夏、一次リリースに向けて試行錯誤を重ねていた頃、お客様の事業所内で、毎年恒例の地域の夏祭りが開催されると聞いた。興味を持ち、プライベートで出かけてみると、お客様先のプロジェクトメンバーの屋台が出店していた。歓迎されたその場で業務の話は一切なく、和気あいあいとしたムードの中、個々人の話が繰り広げられた。「そこには、本プロジェクトの責任者を担う経営企画部長も参加されていました。会話をする中で、地元も最寄り駅も自分と同じことが分かり、意図せずして、心の距離をグッと近づけることができました。この経験から、SEとして技術的なスキルを磨くのはもちろんのこと、相手を理解しようと歩み寄る気持ちと同等に、自分自身を理解してもらおうと努める姿勢を持つことの大切さを教わりました」。

この案件を進める中、SEたちはコロナ禍の影響も多分に受けた。2020年3月末に一次リリースを無事に終え、二次リリースに向けた活動を開始した頃、従来、お客様や協力パートナーと対面で行っていた詳細設計レビューをオンラインで行わざるを得なくなった。「共通認識があれば、スムーズに行えたかもしれませんが、遠隔で複雑なロジックについて伝え、意見を交わしながら、認識をすり合わせていくのは非常に難しいものでした。テストに関しても同様で、対面ならすぐにできることも、オンラインだとなかなか思うように進めることができず、悩んだこともあります。しかし、プロジェクトの進行を止めるわけにはいきません。互いに実感を伴った共通認識を得られるよう、可能なかぎり、お客様や協力パートナーの元に足を運び、お顔を合わせてお話できる機会を持たせていただきました」。どれほど高いハードルが目の前にたちはだかっても決してあきらめず、前向きに取り組んできたSEたち。その不断の努力が実を結び、構想から1年半という短期間で主要機能を一次リリースし、その1年半後には、当初計画したすべての機能をリリースするに至った。